恐怖指数が2年ぶりの高水準 仮想通貨ビットコインとの逆相関で再び警戒か

仮想通貨市場は28日、ビットコインの下落が一服。下落トレンドへの転換を警戒して売りが走ったアルトコイン市場でも一部買い戻しに動いた。
短期的に売りが過熱してことで、4hRSIは年初来最低値の20%未満まで一時急落(昨年12月にBTC=6500ドルを付けた直近最安値のデータに匹敵)。年初の”上昇トレンド転換前水準”まで下げたことも、一旦の下げ止まりに繋がった。
現在のビットコインチャートは、相場の転換ポイントとして意識されてきた日足200日移動平均線に差し掛かっている状況。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、株式市場がリスク回避姿勢を強めており、仮想通貨市場も引き続き予断は許さない。
足元の200日移動平均線の方向とビットコイン価格の位置関係も注目したいところ。一時は200日移動平均線が上向きに変化することで、上昇トレンドへの転換も意識されたが、再び下落傾向に転換しつつある。ビットコインの価格と200日移動平均線の位置関係次第では、先行きに黄信号が灯る。
長期的に右肩上がりのチャートを形成していたハッシュレートも振るわない。今年に入り上値を重くしたハッシュレート値は、最高値から一時20%ほど低い水準まで値を落とした。中国を中心に産業が支えられるマイニング事業において、新型肺炎の影響も響いた格好。ハッシュレートの伸び悩みから、出荷状況や新たなマシンの導入でも市場に懸念が生じている。
ハッシュレートが伸び悩んでいる傾向は2017年以降3度目。1度目は、いわゆる市場価格の崩壊に相互作用した中小マイナーの撤退による影響(18年末)。2度目は、ビットコイン価格が再び7000ドルまで下落した19年末だ。
27日の米株式市場でダウ工業株30種平均は、前日比1190ドル95セント安の2万5766ドルで取引を終えた。過去最大の下げ幅を記録した。
市場マネーの行き先は、米国債や金といった安全資産へさらに拡大。安全資産とされる米国債や金が買われ、長期金利は過去最低を更新した。金のニューヨーク先物価格も、約7年ぶりの高値をつけた。
専門家らが企業業績を圧迫する懸念を表明する声明を続々と発表し、新型肺炎の感染事例に伴う実体経済が停滞する懸念も表面化しつつある。米ゴールドマン・サックスは、2020年の1株当たり利益の増加率がゼロになると試算。今年の米企業の利益見通しを「ゼロ成長」に引き下げた。米国をはじめ世界経済に影響が拡大する可能性も指摘する。
世界的株安をはじめ、経済の不透明感からリスク回避へ動くお金の動きは、リスク資産として見られた仮想通貨市場への影響も継続して懸念が生じることとなる。
このような相場環境の中で、改めて注目したいのが、リスク資産としての側面が材料として意識された2018年を中心に仮想通貨市場との逆相関が指摘されていたVIX指数だ。米株式投資家の不安心理の度合いを示すVIX指数は、28日も11.60上昇。2018年2月以来の高水準となる39.16を記録した。
2018年2月は、史上稀に見る大暴落”ダウ・ジョーンズ・クラッシュ”を発端とする「世界同時株安」で、VIX指数の急上昇が引き金を引いた事例として有名な事象。
VIXの清算値算出が不正操作されている可能性も指摘されるなど、米SECやCFTCらは、”市場操作の疑い”で調査にも発展した。
一方、恐怖指数と逆相関を示していた仮想通貨市場で、バブル崩壊を助長したとして注目も集まった。
今回もビットコイン市場は、世界的な株安のリスクオフムードを引きついでいることが多方で報道されるなど、リスク資産としての側面を強めている。改めてVIX指数と相関指数など、市場が意識する材料となりそうだ。
一方、実体経済への影響が急拡大したケースでは、ビットコインの追い風になり得るとの見解もアナリストから見られている。実体経済が停滞懸念が広がる2020年と、リーマンショックを引き金に大不況に突入した2007年〜8年を比較し、ビットコイン市場に拡大の余地があると論じている。
具体的には、リーマンショックを引き金に、連鎖的に世界規模の金融危機が発生した世界金融危機。伝統金融に対する不信感が募ったことを背景に誕生した、ビットコインの歴史に再現性を見出しているという。
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