仮想通貨別「大口投資家割合と推移」ビットコイン、ETH、XRPほか|Coin Metrics調査

仮想通貨取引・ブロックチェーンのデータ分析を行うCoin Metricsが、仮想通貨の分散性に関するレポートを発表した。
レポートではBTC、ETH、LTC、BCH、BSV、XRP、XLMなどの大口分布率などがが列挙され、現在の大口状況とその推移が報告された。
大口の偏りは、仮想通貨の分散性を評価するために重要な指標と強調。供給量に対してウォレットが占める資産の割合を、以下の8つの区分にそれぞれ分け、各推移を掲載した。
ビットコイン(BTC)が誕生してからしばらくは、黎明期に携わった一部個人により大量のBTCが保有されていたが、2011年頃からは分散化が着実に進んでいるという。現在では数百万を超えるアドレスがBTCを保有するまでに至っている。
具体的には、2011年2月時点で、BTCを大量に保有するアドレス(総供給量の0.1%以上)は全体の33%を占めていたが、2020年1月には、その割合が11%にまで保有水準が変化した。総供給量の1000万分の1以下と少額のBTCを保有するアドレスも2011年頃から、徐々に増加している。
イーサリアム(ETH)はビットコインと異なり、クラウドセールが行われたため、初期のETHはかなり中央集権的なスタートを切っている。2016年7月に、一部のアドレスによるETHの寡占状態はピークに達し、総供給量の0.1%以上を保有するアドレスは60%を記録した。
一方、ICOバブルが収束した2018年以降になると、ETH保有量の偏りは改善。2020年2月現在は、40%まで分散化が進んでいる。全体供給量10万分の1以下の小口ETH保有するアドレスも、数を徐々に伸ばしている。
ライトコイン(LTC)も当初は、寡占状況からスタートしている通貨。2013年以降は大口アドレス(総供給量の0.1%以上)の割合が複数回、変化していることが見て取れる。
詳細を確認すると、2013年の価格上昇と2017年から2018年の仮想通貨バブルに伴う価格の急騰がきっかけとなり、一般投資家が参入。LTC保有者の分散性を後押しした可能性がある。
ビットコインキャッシュ(BCH)は、BTCから派生し誕生したことから、分散性のマップは一定数引き継いでいる。一方、時間の経過と共に、大口保有者の割合が僅かに上昇しており、これまでの3通貨とは違う変化値が見て取れた。
BTCからハードフォークされた2017年には、大口アドレス(総供給量の0.1%以上)の割合は14%であったが、2020年2月には29%にまで拡大している。
ビットコインSV(BSV)の大口の割合は基本的には一定の推移を保っている。2020年2月現在は、大口アドレスの割合は24%で推移している。
リップル(XRP)およびステラ(XLM)は、発行プロセスや発行企業が存在する点などが異なるため、現時点での大口アドレスが占める割合は大きい。具体的な数字をみると、XRPの大口アドレス(総供給量の0.1%以上)は全体の85%で、XLMの大口アドレスの割合は全体の95%を占めている。
XLMに関しては、2019年11月に、ステラ開発財団により550億トークンを市場供給数から消滅させている(バーン)したが、大口アドレスの割合に大きな変化は見られていない。
以上の情報をまとめると、各通貨における大口アドレス比率一覧は以下のように示される。
参考:Coin Metrics

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