ビットコイン:大変革の2020年なるか、控える二大アップデートと半減期

今年2020年、ビットコインは大きな節目を迎えようとしている。
まず、5月に起こると予想されている半減期、そして、ビットコイン改善提案(BIP)に盛り込まれているシュノア署名とタップルート実装という重要な技術アップデート。
2017年のSegwit実装以来となるこれらの大型技術更新は、ビットコインのスケーラビリティとプライバシーに飛躍的な進歩をもたらすと期待されされており、2020年に実装される可能性もある注目ポイントだ。
本記事では、2つの重要アップデートと半減期の内容をまとめた。
現在、ビットコインに採用されているのは、ECDSA(Elliptic Curve Digital Signature Algorithm=楕円曲線電子署名アルゴリズム)と呼ばれる署名方式だが、安全性やスケーラビリティの面でシュノア署名方式に劣ると言われている。
シュノア署名は、ドイツの数学者で暗号学者のClaus-Peter Schnorr博士が発案した署名方式で、効率が良く安全な署名方式であるとして、ビットコインへの実装が議論されてきた技術だが、ビットコイン開発当時は特許取得済みの技術だっため、使用できなかった経緯がある。
その後、特許が失効したため、同技術のビットコイン導入が提案されている。
ECDSA方式では受信者が同じでも、トランザクションごとの署名が必要とされるが、シュノア署名方式では、単独の受信者の場合、全てのトランザクションの署名を一つにまとめることが可能で、署名データサイズを削減できる。
その結果、大幅な署名データの削減が見込まれるため、トランザクション処理の効率化をもたらし、スケーラビリティ問題解決に寄与することにもなる。同時にシュノア署名方式では、秘密鍵と公開鍵のペアを「調整」することが可能で、プライバシーの強化にもつながると言われている。
さらにプライバシーを強化する技術として注目されるのはTaprootで、MAST(Merkelized Abstract Syntax Tree = マークル化抽象構文木)とシュノア署名の利点を融合することを目的としたソリューションだ。シュノア署名の実装が前提となる。
MASTは、ビットコインのスマートコントラクト機能を強化するものだが、トランザクションのデータサイズを削減し、必要な条件だけを公開することでプライバシーを高めることができる。
Taprootでは、ブロックチェーン上における様々なトランザクションの見え方を均一にし、区別することをできなくする。
現在、ブロックエクスプローラーなどのサイトでは、トランザクション毎のインプットとアウトプットが確認できるが、Taproot実装後は全てのトランザクションが類似することになるため特定が困難になり、プライバシー強化につながる。
2017年のSegwit実装により、シュノア署名アルゴリズムの実装がソフトフォークで可能になり、導入の実現が一方近づいたことも、今後のアップデートの基礎を築いたと言えるだろう。
一方、昨年から注目を集め始めたビットコインの半減期も控えている。ブロック速度に依存するが、今年5月に起こると推定されている。
ビットコインは、2012年と2016年に2回の半減期を迎え、マイナーが獲得するブロック生成報酬はそれぞれ50BTCから25BTC、そして12.5BTCへと半減した。
ビットコインから分裂して誕生したビットコインキャッシュ(BCH)やビットコインSV(BSV)も日付こそ異なるものの(ブロック生成の速度で差が出たため)、2020年に半減期を控えている。
2020年の半減期イベントでは、過去2回のBTC価格の傾向による期待感のほか、これらBTC・BCH・BSVの半減期時期の差からマイナーの推移や傾向が初めて見られる点も、市場への影響で注目される理由に挙がる。
半減期のイベントと価格上昇については、bitFlyer Blockchainの代表取締役社長 加納裕三氏がツイッターで以下のように解説した。(要旨)
記事修正について
記事内でSegWitのハードフォークとの記載がありましたが、正しくはSegWitの実装となります。
該当箇所の修正を行いました。

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